女性医師の割合が徐々に増加中

医師は日本で最も取得が難しいとされる三大資格の一つです。
取得をするためには高等学校を卒業後に医科大学、もしくは大学医学部へ進学しなくてはいけません。

他の国家資格と異なり、医師免許を取得するためには例外なくこの大学専門課程を修了しなくてはならない事となっているので、他の職業から医師になりたいと思う場合には大学に入り直すことになります。

医師養成課程は6年制となっており、課程を全て終える見込み年度より医師国家試験の受験資格を得られます。
試験は例年2月に行われることとなっているので、順調に行けば大学卒業と同時に医師免許を取得可能です。

卒業後はまず大学病院や総合病院へ研修医として就職をすることになり、そこで1~2年かけて実務を学んでいきます。

医学部はただでさえ6年制と在学年が長い上に、数多くの実習があり教材費にも多額の金銭がかかります。
その上やっと医師免許を取得しても最初の研修期間はかなりの薄給ですので、ある程度経済力のある家庭であるか何らかの奨学金制度を利用できないと一人前の医師になるのは難しいでしょう。

これまでは医師といえば男性が大半を占める職業だったのですが、ここ近年の傾向として女性医師が徐々に増えてきています。

総数でみた構成割合では男性80%女性20%程度ですが、年代が下がるにつれて割合の差は少なくなってきていますので、今後数十年をかけて少しずつ同数に近づいていくのではないでしょうか。

免許取得後の就職先は無数にあります

資格を得るまでの道のりが非常に長い医師免許ですが、研修期間が終わり本格的な医師活動ができるようになればかなり就職先の幅は広がります。

というのも医療分野は景気に左右されることなく必ず人の生活に必要になる仕事であるため、全国や全世界どこにいっても何らかの仕事に携わることができるからです。

ほとんどの医師は民間の医療機関に勤務をすることになりますが、大学病院に残って研究をしたり、国際的な医療組織に所属をしたりと様々な場所に就職する人がいます。

就職先によって給与面も大きく異なり、また専攻する診療科によっても待遇面に違いが出てくるでしょう。
給与が高い水準にあるのが外科分野で、特に脳外科や循環器科といった難病臨床例の多い診療科は最先端の医療機器を使用した高度な医療に携わることになります。

国立病院や都道府県立病院の勤務医の場合にはあらかじめ定められた給与規定があるので、より高給を希望する医師は待遇のよい民間病院にどんどん転職していったり自分で開業をしたりしていきます。

病院勤務医の高齢化が問題となっている地域も目立っているので、地方の病院でなり手をどう確保するかが社会的な問題です。