言語聴覚士の仕事内容

言語聴覚士とは、病気や加齢などにより聴覚や言語機能に障害が出てしまった人に対してのリハビリテーションを行うための専門職です。

耳鼻咽喉科や歯科、その他福祉や保険、教育などの分野において専従し、音声や構音、言語、聴覚に関する機能を回復させるための手伝いをしていくことになります。
既に機能を損なってしまった人ばかりでなく、今後機能が衰退することが考えられる高齢者などに対しては、予防のための対策を指導したりすることもあるでしょう。

訓練、指導、検査の3つが主な言語聴覚士の仕事となっているので、就業の際にはまずは専門課程のある学校に進学をして、そこで必要な課程を修了したのちに国家試験を受験して、免許を取得してから業務に従事していくことになります。

実際に勤務している言語聴覚士の職場割合を調査してみると、全体の約73.8%が医療関連の施設となっており、次いで老健・特養(8.4%)、福祉(7.5%)、養成校(1.8%)といった数字になっています。

領域別で見てみると最も件数が多いのは摂食・嚥下に関する分野で、次いで成人言語・認知といったことを担当していることがわかります。

言語聴覚士になるには

言語聴覚士という資格が誕生したのは1971年からのことで、他のリハビリ系の仕事と比較して歴史的には新しい方に入ります。

国家資格を取得するためのルートとしては、行政が指定した養成所の卒業生が卒業年に合わせて試験を受験する、という方法があります。
専門学校での課程は高校卒業後に専門学校もしくは大学・短大への進学をすることで受けることができ、最低2年間の課程を修了することになるでしょう。

学習する内容は基礎医学や臨床医学の他、歯科医学や音声・言語・聴覚医学など広範囲に渡ります。
毎年の試験合格率は約75%なので、どちらかというと専門課程での学習の方が取得には重要であることがわかります。

今後の言語聴覚士としての仕事の展望

現在日本国内で言語や聴覚に障害を持ち、身体障害者手帳を取得している人の数は約32万人います。
高齢化社会を迎えたことで、今後増え続ける高齢者がより多く聴覚や言語に障害を持つことになることが予想されるでしょう。

加齢によって難聴を発生する人は非常に多く、事前に発症を遅らせるための指導や検査をしていく人材が必要になってきます。

これまで言語聴覚士は、どちらかといえば脳梗塞などの後遺症で言語機能に障害が生じた人のリハビリとして活動することが多かったですが、今後は高齢者向けの介護施設での需要が高まっていくのではないでしょうか。

言語機能が損なわれることは他の人との意思疎通ができにくくなるということなので、そうした心理面のケアができるようになることも重要です。